外国為替とは-外国為替証拠金取引は外為FX比較

外国為替について

外国為替は以外と意外と身近なところでも関連性がある

外国為替とは異なった通貨を取引すること

外国為替とは、外国の通貨または異なった国の通貨を交換することです。

日本語名では外国為替で、英語ではForeign Excangeといい、それを略してFXと一般的には言われています。

外国為替が取引される理由

私たちが身近に外国為替の世界に触れる機会といえば、海外旅行をするときに円から外貨（アメリカのドルなど）に換える場合などです。

例えば、あなたが勤めている会社が輸出企業でしたら、日本で作ったものを海外へ輸出します。その場合の収入は外貨です。
その外貨を円に換えてあなたの給料などに反映されるわけです。そのときは　外貨→日本円（外貨売り→日本円買い）　といった取引を会社が損をしないように為替レートを見ながら取引します。

将来の日本の価値が下がる（円安）とみて、金利が高い外貨へ預金したりする場合にも　日本円→外貨（日本円売り→外貨買い）といった外国為替取引が発生します。

海外ブランド品の値段も円高の時は安く買えますが、円安の場合には高くなってしまうことも、外国為替で取引されているお互いの通貨の強さや弱さによって決まった為替レートで取引されています。

このように以外と身近でも外国為替で取引された結果は、私たち個人にも身近な存在であるわけです。

外国為替という用語は、一般的に外為（がいため）と略していわれています。

当サイトは世界の通貨がリアルタイムで強くなったり弱くなったりすることを利用して外貨を買ったり売ったりすることで得られる差益を狙った「外国為替証拠金取引（FX）」について紹介しています。

取引における2つのポジション

外国為替を取引するということは、通貨を買ったり売ったりすることで、それがどんなポジションであるかを示しているのがポジション（持ち高）です。

ポジションには以下の種類があります。

• 買い持ち（ロング）
• 売り持ち（ショート）

例えば、アメリカのドルへ外貨預金をした場合には日本円を売ってドルを買うことになります。
その場合、円に対するドルのポジションは買い持ち（ロング）になります。
円のポジションからドルのポジションにしているので、ドル安（円高）になって為替レートが下がれば損をします。
逆にドル高（円安）になれば利益を得ることができます。

また、買い持ち（ロング）と売り持ち（ショート）が均衡してるときにはスクエアと呼ばれています。

外国為替レートはなぜ動くのか

通貨の買い手と売り手の関係＝需要と供給の関係が相場を動かす

外国為替の値段が動く理由

外国為替もひとつの商品で、国の通貨に値段がついています。

アメリカのドルには1ドル＝120円20銭，欧州のユーロには1ユーロ＝155円45銭，英国ポンドには1ポンド230円80銭などという具合にお互いの通貨の値段が24時間リアルタイムで変動しながら決まっています。

この値段は原則としてその商品（通貨）に対する需要と供給によって変動します。
例えば、ドルに対する需要の方が多ければドルの値が上がり、ドルの供給の方が多ければドルの価値は下がります。

これらを言い換えると、ドルを買う人が多ければドル為替レートが上がり、1ドル＝120円20銭から121円60銭というようにドル高（円安）になります。

反対にドルを売る人が多ければドルの価値は下がります。1ドル＝120円20銭あｋら119円70銭へといった具合になります。

ですので、世の中の金の流れ（各国の強さや弱さ）である需要と供給を把握することが、外国為替の値段（為替レート，外国為替市場の変動）を理解するための基礎になります。

需要と供給が生まれる三大要因

外国為替の需要と供給は以下の3つに区分されます。

• 経常取引（貿易取引など）
• 資本取引
• スペキュレーション（投機取引）

経常取引（貿易取引）

例えば、貿易取引のなかの輸出取引では、外貨が手に入り、それを現地通貨（日本の場合は円）に交換します。
つまり、「外貨を市場に供給する＝市場で売る」ことになります。

一方、輸入取引では、円を外貨に換えて支払いを行います。
つまり、市場で外貨に対する需要が発生する→市場で外貨を買うことになります。

資本取引

資本取引とは、外国の証券に投資する等です。その際は、投資する相手国の外貨の需要が発生します。つまり市場で外貨を買うということです。
投資した証券を売却するときは市場で外貨を売ることになります。つまり外貨を市場に供給するわけです。

一方、外国人が日本の証券を買う場合は、外貨を売って日本の円を手に入れます。外貨を市場に供給するわけです。

その証券を売却するときは、円を売って外貨に戻すと考えられます。ですので、外貨の需要が発生します。

また、海外旅行のときは外貨の需要が発生します。これは、経常取引に区分されます。

スペキュレーション（投機取引）

スペキュレーション（投機取引）とは、為替差益を狙って行われる取引です。ある通貨の為替レートが上昇すると見方が強まれば、その通貨に対する需要（買い）が多くなり、その通貨の為替レートが下落するという見方が強まれば供給（売り）売りが多くなります。

このようにして買われた通貨は後で売られ（供給され）ます。売られた通貨は後で買い戻され（需要が発生）ます。

買値より売値が高ければ差益（儲け）に、低ければ差損（損失）になります。

このように需要と供給は、為替レートの決定やその方向性を理解するうえの基本的な要素になります。

上の図はアメリカドルと日本円の為替チャートを表しています。ドルの需要が多いと円安ドル高になり円の需要が多いと円高ドル安になります。

経常取引，資本取引，投機取引などの外国為替取引によって為替レートが決定するわけですが、実際は投機取引の割合がなんと9割を占めています。

実需や投機と為替レートの関係

全体の9割以上を占める投機取引。実需だけでは外国為替市場は成立しない

1割にも満たない実需取引

すべての外国為替取引は実需または投機のいずれかに分けられます。
経済取引の裏づけがある外国為替取引が実需（実需取引），経済取引の裏づけがない外国為替取引は投機（投機取引）となります。

実需の中身は貿易取引や資本取引などです。企業の行う輸出入取引や投資活動が実需取引の中心なのですが、投機取引をする企業も少なくありません。

投機取引の中心は銀行です。銀行は為替差益を狙って頻繁に取引をします。
常時、市場で取引を行うことで、価格形成と流動性の供給という市場の機能を担っています。

投機というと、特殊な集団が行っている反道徳的な感じがするかもしれませんが、投機は外国為替市場にとってなくてはならない存在なのです。
多様な考えを持った人たちが市場に多数参加することで、市場の取引量が増えるからです。そのことによって、市場の厚みが増し、実需取引をする日よの取引も円滑に進むことになります。

例えば、実需のみの外国為替取引であれば、為替レートの見方が一方的になりやすく、その結果為替レートの変動が一方的に傾きやすくなります。
そのようになると、実需取引をする人にとって取引するレートが著しく不利になったり取引したくても取引できない事態に発展する可能性もでてきます。

現実の外国為替市場での取引のうち、実需取引の占める割合は1割にも及びません。残りの9割が投機取引です。

外国為替市場は世界最大で世界で統一した基準をもった市場です。いろんな通貨をいつでも売買でき、主要通貨の取引の場合は、規制もほとんどなく公正に為替取引ができます。

実需と投機が及ぼす相場への影響

実需と投機では為替レートの変動に与える影響も違います。

投機では通常、比較的短時間で反対取引が行われます。つまり、ある通貨を買えば、後ですぐに売りに出ますし、通貨を売れば、後ですぐに買い戻します。
銀行ディーラーの場合は1日の中で何度も繰り返します。銀行以外の取引も大半は1日から数ヶ月以内で反対取引が行われます。
外国為替証拠金取引（FX）の場合は、諸外国の金利差に着目して低金利を売って高金利を買うことで毎日金利をもらえるキャリートレードという取引が個人投資家に人気で長期保有して大きなリターンをもらえる手段もあります。

一方実需では、反対売買はおこなれません。仮に反対取引が行われたとしても大半は数ヶ月から1年を超える場合もあります。
ですので、投機で為替レートが動いた場合、その反対取引がでて逆方向に為替レートが動くと予想できます。
実需で為替レートが動いた場合には、元に戻ると判断することができなくなりますので、実需取引の割合が少なくても為替レートの方向性を判断するには重要な要素になります。

投機をする人にとって、実需取引の動向は参考にするひとつになります。実需取引をする人にとっても投機の動向は為替レートの動きを加速させたり増幅させたりするので、売買のタイミングを図る上で参考にしなくてはいけません。

これらの実需と投機をあわせることで為替変動が著しく変動するのを防ぎつつお互いが為替レートに影響を与えていることになるのです。

外国為替レートの表し方

外国為替市場では、一般にドルを中心に為替レートが表示される

自国通貨建てと他国通貨建て

為替レートの表示方法ににはいくつかの種類があります。私たちが一般的にニュースや新聞などで見るのは、以下のような表示になっています。

• 1ドル＝120円30銭
• 1ユーロ＝150円50銭

この関係は以下のようにも表せます。

• 1円＝0.00831ドル
• 1円＝0.00664ユーロ

前者のように外貨の1単位を自国の通貨で表示する方法を「自国通貨建て」といいます。
また、後者のように自国通貨の1単位を外貨で表示する方法を「外貨建て」または「他国通貨建て」といいます。
アメリカ（米国）に旅行したときなどは、為替レートの表示方法に100円＝0.831ドルといった表示方法が多用されていることに気づくと思います。

これはアメリカでドルを自国通貨建てで表しているということです。
自国通貨建てでも他国通貨建てでも同じことを意味しているわけですが、一般的に殆どの国が自国通貨建てを採用しています。その方が、自分の国基準でわかりやすいからです。

※）上記の自国通貨建てと他国通貨建ては通貨の価値において同じことを意味します。

では、外為市場はどのように表示されているのでしょう。外国為替市場では、世界の基軸通貨であるドルを基準に表示されます。

• 1ドル＝120.30円
• 1ドル＝1.15カナダドル

これらとは別に例外もあります。ポンドやユーロなどです。
1ポンド＝1.8500ドル，1ユーロ＝1.2510ドルなど1ポンドあたり何ドルかとか1ユーロあたり何ドルかなどです。他にもニュージーランドドルやオーストラリアなども同様です。

これは米国が基軸通貨である前、英国のポンドが世界の基軸通貨であった名残りであり、ポンドや英国連邦の通貨に見られます。
統一通貨であるユーロ誕生前のドイツマルクやスイスフランなどはすべてドル中心の表記でしたが、ユーロになるとポンド同様の表記になりました。

これもユーロがドルと並ぶ、あるいはそれに代わる通貨になることを目指した欧州各国の意気込みがでていると想定されます。

クロスレートの計算方法

外国為替市場ではドルを介在した為替レートが取引されることが多いのですが、中にはドルを介在しない為替レートもあります。ユーロ対円，ユーロ対ポンドなどで、これをクロスレートと呼ばれています。

クロスレートは2つのドルレートから計算されます。
例えばドル／円120.30，ユーロ／ドル1.2510　とすると、
1ユーロ＝150.49円（120.30×1.2510）となり、
ユーロ/円は150.49円となります。

現時点では日本の通貨からみると、英国ポンドであろうがユーロであろうがクロスレートはアメリカの米ドルレートが大きく影響するといえます。

固定相場制、変動相場制

世界では完全な変動相場制を採用している国は以外に少ない

為替レートを制度という観点から見てみると、固定相場制と変動相場制に区分されます。

固定相場制

固定相場制は1ドル＝360円というように為替レートが一定している精度です。相場が一定になるように固定相場制を採用している通貨当局が為替操作をします。

変動相場制

変動相場制は、為替レートが自由に動く制度です。市場での外貨の需要と供給により為替レートが決定します。

管理変動相場制

固定相場制といってもかつての日本が1ドル＝360円の時代には、実際は360円を中心に±1％の変動幅があったように、狭い範囲内での変動はあります。

また、変動相場制といっても、一定の枠内で動くように中央銀行が操作している場合もあります。これを管理変動相場制と言われています。

変動相場制と固定相場制の違いは何かというと、当局ではなく市場が為替レートを決めるものを変動相場制と呼んでいます。

しかし、比較的狭い範囲で、当局が日常的に為替操作を（為替介入）する場合、固定相場制との実質的な違いはありません。

例えば、2005年7月までの中国為替制度は欧米諸国からは固定相場制と見られていました。中国側は管理変動相場制と捉えていたように見解の違いは多少存在します。

固定相場制から変動相場制へ

第二次世界大戦 後の為替レート制度を振り返ると、ブレイトンウッズ体制（ドル金本位制：米国がドルと金の交換を保障することで、各国はドルを国際取引の決定通貨や準備通貨として利用。核通貨はドルに対して一定の為替レートを設定）ができて固定相場制の時代が続きました。

しかし、1971年に米国がドルと金の交換を停止したことで（ニクソンショック）それまでの体制が崩壊しました。

その後、一旦金とドル価格を上げ、ドルと各国通貨の為替レートを調整して、再び固定相場制に復帰しました（スミソニアン体制）。

しかし、そのスミソニアン体制も長く続かず1973年までに主要国は、変動相場制に移行しました。また、日本も1973年に変動相場制に移行しました。

このような経緯から現在は、変動相場制の時代となっています。たしかに先進主要国を中心として変動相場制になっているのですが、実際の多くの国は、固定相場制や管理変動相場制を採用している国も多いです。

日本は変動相場制の枠内に入っていますが2000年以降、急激な円高になっている場合は為替介入を頻繁に繰り返したため、管理変動相場制の一面ももっています。
これは、日本が輸出国であるため飛躍的な円高は日本の製品が諸外国から見ると高価になってしまい国際競争力が落ちるのを防ぐためでもあるわけです。

カレンシーボード制

香港などは、カレンシーボード制と呼ばれる固定相場制よりも固定的な通貨制度を採用しています。カレンシーボード制とは、自国通貨を外国の準備通貨にリンクさせて、いつでも準備有価との交換に応じる制度です。
自国通貨は100％外国通貨により保証されているわけです。交換レートは法律により制定されているので、簡単に変更はできません。
その点で、固定相場制よりも固定的な制度です。
香港では米ドルが準備通貨で現在の中心レートは1米ドル＝7.8香港ドルです。

変動相場制や固定相場制を採用している国の例

※）香港ドルは2005年5月から小幅な変動幅許容。2007年8月時点

2007年夏までサウジアラビアは米ドルとの通貨幅を一定にするドルベッグ制をとっていました。
しかしアメリカのサブプライム問題で米国は2007年9月に金利利下げを行ったわけですが、サウジアラビアは利下げを行いませんでした。アメリカの景気低下懸念とは相反して、サウジアラビアを支えている原油価格が上がり続けているからです。
このことにより、サウジアラビアは変動相場制へ今後は移行していくものと想定されます。